教育サービス大手のベネッセコーポレーションが3月下旬から導入するのは、通信教育を受講している小中学生が対象のサービスで、学習方法や教科の疑問をタブレットなどに入力すると、生成AIが必要な知識や考え方を動画などでアドバイスする仕組みです。

サービスを利用する際は、事前に保護者の同意が必要で、子ども自身も個人情報を入力しないとか、AIの回答が正しいか自分で調べるといった、使用時のルールを確認することになっています。

成島由美取締役は「時間を選ばず答えてくれるのでのびのび質問してもらい、生成AIと共存する時代に向けて早い段階から慣れてもらえたらと思います」と話していました。

教育業界では東進ハイスクールを運営するナガセが、2024年4月から英作文の添削に生成AIを導入するほか、学研ホールディングスが去年6月から生成AIが子どもを励ます学習サービスを取り入れたり、AI教材を販売する「atama plus」が、去年4月から物語文の作成に活用したりするなど、生成AIを導入する動きが相次いでいます。

文部科学省は、去年7月に生成AIの利用に関する暫定的なガイドラインを公表し、英会話の相手などを適切な例に挙げつつ、メリットやデメリットを学習せずに子どもに使わせることなどを適切でない例として示しています。